「古い家電を処分したいけど、どんな捨て方があるのだろう」「不要な家電を簡単に捨てるコツを知りたい」とお考えではありませんか？ 買い替えなどで不要になった家電を処分したくても、自治体回収にゴミとして出せるのか、そのほかの方法で処分すべきか悩んでしまいますよね。それに、なるべく簡単かつ安い方法で処分できるのに越したことはないでしょう。
そこで今回は、家電の捨て方について詳しく解説します。
この記事を読むことで、家電の捨て方や捨てるときのポイントがよく分かります。不要になった家電を捨てる予定がある人は、最後まで記事を読んでみてください。
1．家電は何ゴミに分類される？
最初に、家電は何ゴミに分類されるか、詳しく見ていきましょう。
1-1．不燃ゴミ
自治体が規定したサイズより小さい家電は、不燃ゴミに分類されることが多くなります。たとえば、以下のような家電です。
- ドライヤー
- シェーバー
- ラジオ
- CDプレーヤー
- DVDプレーヤー
- 電気ポット
- 電気炊飯器
なお、家電の種類によってはサイズに関係なく粗大ゴミに分類する自治体もあるので、確認が必要です。
1-2．粗大ゴミ
家電のサイズが自治体の規定以上になると、粗大ゴミとして分類されることが多いでしょう。一般的に粗大ゴミとして分類されるのは、以下のような家電です。
- プリンター
- 掃除機
- 空気清浄機
- 電気コタツ
- ファンヒーター
粗大ゴミとして分類される家電のサイズは、自治体によって異なります。詳しくは、自治体のホームページなどで確認してください。
1-3．自治体回収にゴミとして出せない家電もある
家電の中には、自治体回収にゴミとして出せないものもあります。
1-3-1．家電リサイクル法の対象家電
冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンは家電リサイクル法の対象家電であるため、自治体回収にゴミとして出すことはできません。家電リサイクル法とは、対象家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律になります。家電リサイクル法の対象家電は、メーカーが回収し再資源化することになっているため、自治体回収にゴミとして出すことができないのです。
1-3-2．パソコンリサイクル法の対象家電
パソコンやパソコン用モニターは、パソコンリサイクル法の対象家電になるため、自治体回収にゴミとして出すことができません。パソコンリサイクル法とは、パソコンやパソコン用モニターに含まれる資源の有効活用などを目的とした法律です。パソコンリサイクル法では、メーカーが対象家電を回収しリサイクルすることになっているため、自治体にゴミとして回収してもらうことはできません。
1-3-3．業務用家電
業務用家電は産業廃棄物扱いになることから、自治体回収にゴミとして出すことができません。不要になった業務用家電は、産業廃棄物収集運搬許可を取得済みの業者に処分を依頼してください。万が一、産業廃棄物収集運搬許可を未取得の業者に依頼すると、業者と依頼者の双方に廃棄物処理法違反として罰金刑が科されることもあるので注意しましょう。
2．家電の捨て方にはどんな方法がある？
不要になった家電の捨て方にはどんな方法があるか、詳しくご紹介しましょう。
2-1．自治体回収にゴミとして出す
不要になった家電を自治体回収にゴミとして出す方法や流れは、以下が一般的です。より詳しくは、自治体のホームページなどで確認してください。
2-1-1．不燃ゴミを出す方法や流れ
不要になった家電を自治体回収に不燃ゴミとして出す場合、以下のような流れになります。
- 自治体ごとに決まった曜日・収集時間・収集場所に出しておく
- 収集時間以降に自治体が家電を収集する
不燃ゴミとして出す場合、処分費用は無料です。なお、自治体によっては、指定ゴミ袋に入れて出す必要があるため、確認が必要になります。
2-1-2．粗大ゴミを出す方法や流れ
不要になった家電（家電リサイクル法対象外の家電）を自治体回収に粗大ゴミとして出す流れは、以下をご覧ください。
- 自治体の粗大ゴミ受付窓口に連絡して家電の収集を依頼する
- 受付番号・収集日時・収集場所・料金などの指示を受ける
- コンビニなどで料金分の粗大ゴミ処理券を購入する
- 粗大ゴミ処理券に必要事項を記入し、家電の分かりやすい場所に貼り付ける
- 収集当日になったら指定時間より前に家電を収集場所へ出しておく
- 指定時間以降に自治体が家電を収集する
粗大ゴミして処分する場合、1個に付き数百円程度の料金がかかるのが一般的です。なお、自治体によっては、自分の車などで自治体のゴミ処理施設に家電を直接持ち込んで処分することもできます。
2-2．関連法律に沿って手続きする
家電の種類によっては、関連法律に沿って手続きして処分することができます。
2-2-1．家電リサイクル法の対象家電
テレビ・エアコン・冷蔵庫・洗濯機は、家電リサイクル法の対象家電として処分することができます。家電リサイクル法とは、対象家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律です。家電リサイクル法に沿って処分する場合、以下の2つの方法から都合のよいほうを選ぶことができます。
料金販売店回収方式
- 販売店の店頭で手続きする
- 指定日時と場所で対象家電を回収してもらう
- 対象家電の家電リサイクル料金と運搬費用が必要
料金郵便局振込方式
- 郵便局の窓口で手続きする
- 自分の車などで自治体の指定引取場所に持ち込む
- 対象家電ごとに決められている家電リサイクル料金が必要
家電リサイクル料金は、対象家電の種類やメーカーなどによって異なり、1台1,000～3,000円程度が目安になります。また、料金販売店回収方式における運搬費用は、対象家電1個に付き1,500～6,000円程度が相場です。より詳しい内容は、一般財団法人家電製品協会のホームページをご覧ください。
2-2-2．パソコンリサイクル法の対象家電
パソコンやパソコン用モニターは、パソコンリサイクル法の対象家電として処分することができます。パソコンリサイクル法とは、パソコンやパソコン用モニターに含まれる資源の有効活用などを目的とした法律です。パソコンリサイクル法に沿って処分する流れは、以下をご覧ください。
- メーカーのリサイクル受付窓口に連絡してパソコンやパソコン用モニターの回収を依頼する
- メーカーから専用の配送伝票が送られてくる
- メーカーの指示に沿ってこん包し、配送伝票を貼り付けて発送する
上記は、パソコンリサイクルマークが付いている機種を処分する場合で、処分費用は無料です。古い機種などでパソコンリサイクルマークが付いていない場合は、パソコンリサイクル料金と配送費用の合計で、1台に付き数千円程度の費用負担が必要になります。より詳しい内容は、一般社団法人パソコン3R推進協会のホームページを参考にしてください。
2-2-3．小型家電リサイクル法の対象家電
ドライヤーやシェーバーなどの小型家電は、小型家電リサイクル法の対象家電として処分することができます。小型家電リサイクル法とは、小型家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律です。小型家電リサイクル法に沿って処分する場合は、役所や家電量販店などに設置してある小型家電専用回収ボックスへ投入してください。処分費用は、無料です。なお、自治体によって対象家電が異なるため、事前に自治体のホームページなどで確認してください。
2-3．知人などに譲る
不要になった家電でも、まだキレイで十分に使えるものは、知人などに譲る方法もあります。まずは、家電を譲り受けてもらえそうな知人などに聞いてみてください。特に、大画面の液晶テレビや高性能な洗濯機などは譲り受けてもらえる可能性が高くなります。譲り先が見つかれば、まだ使える家電を有効活用してもらうことが可能です。譲り先が決まったら、先方と配送方法や配送日程について決めましょう。
2-4．販売店の下取りに出す
家電を買い替える場合は、販売店の下取りに出して処分できることがあります。販売店では、新規購入を促すために、買い替えで不要になった家電を下取りしていることがあるからです。まずは、新規購入を考えている販売店に、下取りを利用できるか聞いてみてください。下取りしてもらうことができれば、買い替えと同時に不要になった家電を処分できます。なお、下取りは新規購入者向けのサービスとなるため、下取りだけを頼することはほぼできません。また、販売店によっては、下取り可能な家電の種類やメーカーなどが指定されていることがあります。
2-5．不用品回収業者に処分してもらう
不要になった家電は、不用品回収業者に処分してもらうことも可能です。不用品回収業者では、回収後の家電を再販もしくは再資源化などによりリサイクルしてもらうことができます。そのほかのメリットについては、以下をご覧ください。
- 都合のよい日時と場所で回収してもらえる
- 家電以外の不用品も同時に処分してもらえる
- 家電を種類別に仕分けたりこん包したりする必要がない
- 家電の処分にかかる時間や労力を大幅に節約できる
- 状態によっては買取してもらえることがある
3．家電を捨てるときの注意点
不要になった家電を捨てるときには、いくつか注意すべき点があります。
3-1．内容物をすべて出しておく
不要になった家電を処分するときは、内容物をすべて出しておきましょう。特に、冷蔵庫や洗濯機は、内容物を取り出さないまま処分しがちなので注意してください。冷蔵庫の場合は、内容物が腐敗して異臭が発生する、運搬時に内容物がもれて作業員の服や手が汚れるなどの原因になります。洗濯機の場合は、下着などをほかの人に見られて恥ずかしい思いをするといったことがあるでしょう。
3-2．個人情報の流出に気を付ける
不要になった家電を処分する場合、個人情報が流出しないよう気を付けてください。HDDを内蔵している機種や無線LAN機能付きの機種などには、個人情報が記録されていることがあります。思わぬところで個人情報が流出しないよう、きちんと初期化してから処分しましょう。家電を初期化する方法については、家電の使用説明書やメーカーのホームページなどを参考にしてください。
3-3．メーカーのユーザー登録を解除しておく
メーカーにユーザー登録を行っている場合は、忘れずに解除しておきましょう。メーカーのユーザー登録は、家電の所有者として必要なサポートを受けるためのものです。しかし、家電を処分した後は、不要になります。特に、知人などに譲る、買取に出すなどの方法で家電を処分する場合は、次の所有者のためにも解除しておくとよいでしょう。
3-4．信頼できる業者に依頼する
家電を捨てるときは、信頼できる業者に依頼することも大切です。具体的には、以下のポイントを満たす業者に依頼するとよいでしょう。
- 家電の処分で豊富な実績がある
- 見積もりは無料
- リーズナブルで分かりやすい料金システム
- 都合のよい日時と場所で回収してもらえる
- 回収後の家電を適切な方法でリサイクルしている
- スタッフの態度や言葉遣いが丁寧で感じがよい
- 顧客からの評判がよい
- 業務に必要な各種許可を取得済み
4．まだ使える家電を買取に出す方法
不要になった家電でも、まだ十分に使えるものは買取に出すことも考えてみましょう。
4-1．買取してもらえる家電の条件は？
以下のような条件を満たす家電は、買取してもらえる可能性が高いでしょう。
- 年式が新しい
- 不具合や故障がない
- 人気メーカー品
- 外観に目立つ汚れ・傷・破損などがない
- ペットやタバコなどの気になる臭いがない
- 購入時の付属品が揃っている
なお、業者によっても家電の査定基準が異なります。そのため、ある業者では買取可能であっても、ほかの業者では買取不可になることもあるでしょう。詳しくは、業者に査定を依頼して確認してください。
4-2．家電を買取に出す方法
家電を買取に出す方法を、詳しく見ていきましょう。
4-2-1．中古家電買取専門業者に売る
不要になった家電は、中古家電買取専門業者に売ることができます。豊富な専門知識による査定を受けられる、買取可能な家電のメーカー・機種が幅広いことなどが、専門業者を利用するメリットです。買取を希望するときは、業者の査定を受けてください。提示金額に納得できる場合は、正式に買取を依頼しましょう。なお、買取専門となるため、万が一買取不可になった場合は、引き取り処分も依頼できません。
4-2-2．リサイクルショップに売る
リサイクルショップでも、不要になった家電を買取しています。買取を希望するときは、リサイクルショップの店頭に家電を持ち込むなどの方法で査定を受けましょう。提示金額に納得できる場合は、そのまま家電を引き渡して代金を受け取ってください。リサイクルショップでは、家電以外の不用品を買取してもらうことも可能です。なお、リサイクルショップも買取が主体になるため、買取不可になった場合は引き取り処分も依頼できないことがあります。
4-2-3．不用品回収業者に買取してもらう
不要になった家電（家電リサイクル法対象の家電も可能）は、不用品回収業者に買取してもらうこともできます。買取を希望するときは、業者に連絡して査定を受けてください。提示金額に納得できる場合は、正式に買取を依頼しましょう。不用品回収業者に依頼すると、都合のよい日時と場所で回収してもらえる、万が一買取不可になった場合でもそのまま引き取り処分を依頼できることなどがメリットです。
4-2-4．ネットオークションやフリマアプリに出品する
ネットオークションやフリマアプリに出品し、家電を売ることも可能です。普段から利用していて手続きの流れに慣れている人は、検討してみるとよいでしょう。タイミングがよければ思わぬ早期落札や高額落札もあり得ます。一方、タイミングが悪いとなかなか落札されないことがあるので、急ぎの場合は、そのほかの方法で買取に出すことがおすすめです。
5．家電の捨て方に関するよくある質問
最後に、家電の捨て方に関する質問に回答します。それぞれ参考にしてください。
Q．家電を自治体回収にゴミとして出すとどうなる？
A．基本的には廃棄処分になるため、まだ十分に使える家電であっても有効活用されることはありません。貴重な資源を無駄にしないためにも、回収後にリサイクルしてもらえる方法で処分することがおすすめです。
Q．30年以上前に購入した冷蔵庫なら自治体回収にゴミとして出せる？
A．いいえ。冷蔵庫をはじめ、家電リサイクル法の対象家電は、購入年が古くても自治体回収にゴミとして出すことはできません。
Q．家電を廃棄処分してもらうときはクリーニングしておくべきか？
A．廃棄される場合は、特にクリーニングする必要はありません。ただし、運搬時などに服や手が汚れることがあるので、簡単にでもクリーニングしておくとよいでしょう。
Q．液晶画面が割れたテレビを捨てるときの注意点は？
A．運搬時などにケガをしないよう、割れた部分を古新聞紙やダンボール紙などで覆ってビニールテープで固定しておきましょう。さらに、覆った上から「割れあり注意」などと記入しておくと親切です。
Q．家電の付属品だけを処分したい場合はどうする？
A．少量なら、自治体回収にゴミとして出すとよいでしょう。ゴミの分類や捨て方などについては、自治体のホームページなどを参考にしてください。なお、付属ケーブルやACアダプターなどは、小型家電として処分する方法もあります。
まとめ
今回は、家電の捨て方について詳しく解説しました。不要になった家電は、種類によって自治体回収にゴミとして出す、関連法律に沿って処分する、不用品回収業者に依頼するなどさまざまな捨て方があります。買い替えを伴う場合は、販売店に下取りに出して捨てることも可能です。また、まだ中古品として十分に使えるものは、知人などに譲ったり買取に出したりすることもできます。なお、不要になった家電の処分は、不用品回収業者に依頼すると何かとメリットが多くておすすめです。